2026年、日本人が使えるワーキング・ホリデーの行き先に、マルタとイタリアが加わりました。外務省の一覧では、協定国・地域は全部で32になっています（2026年4月1日現在）。
マルタは英語が公用語で、語学学校が多い国。イタリアは、ヨーロッパで暮らしながら働ける新しい選択肢です。この記事では、2つの国のワーホリの条件と、必要なお金をまとめます。出典：外務省「ワーキング・ホリデー制度」
マルタとイタリアのワーホリ 比較
| マルタ | イタリア | |
|---|---|---|
| 開始 | 2026年1月1日 | 2026年 |
| 年齢 | 18〜30歳 | 申請時に18〜30歳 |
| 滞在できる期間 | 最長1年 | 入国から最長1年 |
| 必要な資金 | 金額の指定なし（滞在初期の生活費と帰りの航空券代） | 1年でEUR 10,400相当（約183万円）＋帰りの航空券代 |
| 保険 | 補償額EUR 100,000以上の医療保険 | 医療補償EUR 30,000以上の海外旅行保険 |
| 申請先 | 日本のVFS Global（入国の6週間前までに） | 在日イタリア大使館・総領事館 |
| 公用語 | 英語・マルタ語 | イタリア語 |
円換算は2026年10月27日の為替（1ユーロ＝176.10円）で計算しています。
マルタのワーホリ
マルタとは、2025年7月に口上書を交換し、2026年1月1日から制度が始まりました。出典：外務省 報道発表
条件と必要書類
- 18〜30歳の日本国籍者（出典：Malta Invest）
- 滞在初期の生活費を示す銀行残高（具体的な金額は示されていません）
- 補償額EUR 100,000以上、シェンゲン圏全体で有効な医療保険
- 無犯罪証明書
- 帰りの航空券、またはその代金
- 申請は入国予定日の6週間前まで（出典：Identità 必要書類リスト）
ビザ自体は無料ですが、申請を受け付けるVFS Globalのサービス料がかかります。マルタの移民当局Identitàの申請ガイドでは、働くことはできるものの、主な目的は休暇であることが条件とされています。
マルタが向いている人
英語が公用語で、語学学校の数が多いのがマルタの強みです。最初の数か月は語学学校で英語を伸ばし、そのあと現地で働く、という使い方がしやすい国です。ヨーロッパのほかの国にも旅行しやすい場所にあります。
イタリアのワーホリ
イタリアとは、2022年5月に協定に署名し、2026年から制度が始まりました。出典：外務省「日伊ワーキング・ホリデー協定の署名」
条件と必要書類
- 申請時に18〜30歳で、日本に住む日本国籍者
- 入国から最長1年、主に休暇を目的に滞在する意思
- 1年でEUR 10,400相当の資金（帰りの航空券を持っていない場合は、その代金も）
- 往復、または片道の航空券の予約確認書
- シェンゲン圏で有効な海外旅行保険（医療費の補償EUR 30,000以上）
- 過去にイタリアのワーホリビザを受けたことがないこと
出典：在大阪イタリア総領事館 ワーキング・ホリデー査証チェックリスト
イタリアが向いている人
イタリア語を学びたい人、料理やファッション、デザインなど、イタリアならではの分野に興味がある人に向いています。英語圏ではないため、現地で仕事を探すにはイタリア語力が大きな差になります。
現地の生活費はいくら？
留学費用シミュレーターでは、マルタとイタリアを含む16か国・18都市の生活費を、最新の為替で比べられます。ワーホリ協定国だけに絞り込む機能もあるので、行き先選びに使ってみてください。
まとめ
- 2026年から、マルタとイタリアが日本のワーホリ協定国に加わり、全32か国・地域に
- どちらも原則18〜30歳、滞在は最長1年
- マルタは英語が公用語。語学学校と組み合わせやすい
- イタリアは1年でEUR 10,400相当（約183万円）の資金が必要
- 条件は変わることがあるので、申請前に大使館・移民当局の公式情報を確認しましょう
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